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平成27年 (2015年) 9月 16日

こども政策課

母子保健情報


 産後うつ予防のために


 産後うつは産後のお母さんにとって身近な病気です。お母さんのこころとからだの健康を保つことは、お母さんにとってはもちろんのこと、お子さんの健やかな成長にも大切なことです。


 産後うつ予防のために、



  • 産後はゆっくり休んで体力を回復させましょう。

  • お母さんひとりでがんばりすぎず、育児や家事を夫や家族に協力してもらいましょう。

  • 育児の悩みは家族や保健師に相談してみましょう。

産後、自分の気持ちが落ち込んでいると感じたら、家族や周りの人に相談してみましょう。



リーフレット表紙

産後うつ予防啓発用リーフレット「一人でがんばりすぎないで‐産後うつ予防のために‐」 (PDF : 221KB)

 妊産婦及びそのご家族の方に、産後うつに関する知識及び予防方法について広く知っていただくため、予防啓発用リーフレットを作成しています。

 このリーフレットは、各市町や健康福祉センターにあります。


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 赤ちゃんの耳の聞こえ(聴覚)の検査について-保護者の方へ-


 生まれてきた赤ちゃんの健やかな成長はみんなの願いです。

 しかし、生まれてくる赤ちゃん1,000人のうち、1~2人は、生まれつき耳のきこえに障害があると言われています。

 その場合には、早く発見して、適切な援助をしてあげることが赤ちゃんの言葉と心の成長のためにはとても大切です。



  • どんな検査ですか?

 眠っている赤ちゃんに、刺激音を聴かせて、脳から出る微弱な反応波で耳のきこえを判定する検査です。 数分間で安全に行える検査で、赤ちゃんは何の痛みも感じませんし、副作用もありません。また、薬も使いません。


  • 生まれたばかりの赤ちゃんが検査を受けるのはなぜですか?

 聴覚に障害がある赤ちゃんのうち、半分の赤ちゃんは聴覚の障害以外には外見上、何の異常もなく健康です。このため、検査を行い聞こえづらさを早く発見することで訓練の効果が期待できるのです。

 自然に眠っている時間が長い新生児期に検査することで検査がしやすく、お産の入院中に結果がわかります。


  • 検査の結果が「要精密検査」であった時は?

 検査の結果が「要精密検査」であった場合でも、ただちに耳のきこえが悪いことを意味するものではありません。

 生まれたばかりの赤ちゃんは、耳のきこえが正常でも耳の中に液体が残っていて、新生児期の聴覚検査に合格しないことがあります。

 また、検査の時に泣いたり、動いたりして、うまく判定できなかった可能性もありますので、さらに詳しい聴力検査を精密医療機関で受けていただくことが必要です。主治医の先生からお話をお聴きください。


  • 検査に「合格」した場合は、一生、耳のきこえの心配はありませんか?

 検査に合格した場合でも、成長の過程で中耳炎やおたふくかぜなど、あとになって耳のきこえが悪くなる場合もあります。「お子さんにはお母さんの声が聞こえていますか?」 (PDF : 28KB) という家庭でできる耳のきこえと言葉の発達のチェックリストを参考に、お子さんの聴覚の発達を確認してください。これは耳のきこえだけでなく、赤ちゃんの健やかな成長を見守る上でも大切なことです。


  • 検査はどこでできますか、費用はいくらかかりますか?

新生児の検査はお産をされる産婦人科で実施しますが、全ての医療機関で実施しているわけではありません。検査費用は、医療機関毎に定めていますので、お産をされる産婦人科にお問い合わせください(新生児聴覚検査を実施している産科医療機関)。



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 先天性代謝異常等検査


 アミノ酸代謝異常など、病気をもって生まれてきた場合、症状がでる前に発見し、早期治療を行うことにより、この代謝異常による知的障害を防ぐことができます。

 この検査は赤ちゃんの健康な発育発達にとってとても重要です。必ず受けましょう。



  • 検査時期

生まれてから5~7日目くらいに入院先の医療機関で行います。

赤ちゃんのかかとから少量の血液をとり、検査を行います。


  • 検査の受け方

検査を希望される方は、入院先の医療機関に配布している「申込書」に記入し、検査を受けてください。


  • 費用

検査は無料ですが、採血料は自己負担となります。

県外から里帰りされる方についても、同様です。



 なお、県外で出産される方については、里帰り先の自治体にお尋ねください。


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[このページに関するお問い合わせ先]

山口県こども・子育て応援局 こども政策課

保育・母子保健班

電話:083-933-2947/FAX:083-933-2969

E-mail:a13300@pref.yamaguchi.lg.jp

お問い合わせ先

こども政策課



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