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おもしろ統計・169 実質賃金の動向とパートタイム労働者比率
169 実質賃金の動向とパートタイム労働者比率(令和7年9月18日掲載)
前回は「実質賃金」についてでしたが、今回は、山口県が公表している、毎月勤労統計調査結果から、私たちの実質賃金(現金給与総額)とパートタイム労働者比率の関係を見てみましょう。
令和2年を100とする指標値により、10年間の実質賃金指数の動きを見ると、平成27年は108・2で、途中、少し上昇する時期もありますが、下降傾向のまま、令和6年が96・5ですので、10年間で11・7ポイントも低下しており、この10年間で本県の賃金水準は低下したことが分かります。
一方で、本県のパートタイム労働者比率は、平成27年の28・7%から令和6年には33・6%に増加しており、この10年間で5ポイント近く上昇しています。全国値では、平成27年が30・4%で令和6年が30・9%となっており、10年間で0・5ポイントの上昇にとどまっていることから、本県はパートタイム労働者比率が高い県であることが分かり、そのことが本県の賃金水準の上昇を阻む要因の一つとして考えられます。
さらに、近年の本県の1人当たりの実質賃金が減少し続けている主な要因として、物価変動の指標である消費者物価指数が、平成27年の96・9から令和6年には110・3まで上昇していることが挙げられますが、これについては次回に紹介します。
県では、「毎月勤労統計調査結果」をホームページで公表し、過去からの長期時系列データを掲載していますので、どうぞご利用ください。
169 実質賃金の動向とパートタイム労働者比率 (PDF:366KB)