本文
山口県気候変動適応センター｜気候変動適応に関する山口県内機関の調査研究情報
調査・研究情報
農業、森林・林業、水産業
|
調査・研究名 |
概要 |
期間 |
掲載誌等 |
連絡先 |
|
|---|---|---|---|---|---|
|
1 |
干出時の地下水位変動による底質性状変化が干潟の地形変化に与える影響の解明 |
従来の海浜変形予測手法では、地下水挙動や底質性状の変化などのミクロな要素を含めた定式化がなされていない。そのため地下水変動の影響が及ぶ浅海域の堆積型地形では、今後の気候変動の影響下での侵食営力の変化に伴う形状変化予測が困難である。 本研究では、底質変化メカニズムを考慮する数値モデルの開発を狙い、流況・濁度の計測に加え、新たに開発する底質・地下水・地形の複合モニタリングを定期的に実施する。これにより従来の視座に加え、干出時の底質性状や地下水ポテンシャルの状態までも地形の形成プロセスとして考慮し、そのメカニズムを定式化する。 |
2021年-2023年 |
|
山口大学創成科学研究科（工学） 社会建設工学科 白水元 Tel：0836-85-9319 |
|
2 |
食品ロスの削減と格差解消に向けてのフードバンクの課題:フードバンク山口の実践活動を通して |
食品ロスの削減と格差の解消の課題解決を目指すフードバンク活動における課題を著者が主宰するフードバンク山口の活動から考察した。 |
2019年 |
山口県立大学学術情報 第12号（高等教育センター紀要） |
山口県立大学看護栄養学部栄養学科 今村主税 Tel：083-929-6409 |
|
3 |
地域の特産品に関する適応計画の作成、及びそれによる地域住民の適応に関する認識変容の研究 |
南信州の特産品であるブランド干し柿「市田柿」について、行政、JA、試験場、農家、市民と話し合い、市田柿の適応計画を作成した。その後、適応計画策定による地域住民の適応・緩和に関する認識変容を分析している。 |
2015年度から継続中 |
|
山陽小野田市立山口東京理科大学共通教育センター 中村洋 Tel：0836-88-4530 |
|
4 |
コミュニティに基盤をおいた適応への取組（Community Based Adaptation: CBA）の実践と効果の分析 |
愛知県、鳥取県、宮崎県、沖縄県において、CBAに関するワークショップを開催し、地域における影響事例や社会経済的要因を抽出する活動を行った。その後、参加者の気候変動の問題認知や行動意図の形成を検証した。 |
2015年度 |
資料＜外部リンク＞ |
山陽小野田市立山口東京理科大学共通教育センター 中村洋 Tel：0836-88-4530 |
|
5 |
水産資源調査・評価推進委託事業（沖合海洋観測） |
水産庁の委託事業（水産資源調査・評価推進委託事業）で、山口県日本海側の定点において水温、塩分などの海洋観測を行っている。観測は毎月1回の頻度で、漁業調査船により実施している。 |
1964年～ ＊ただし年によって観測回数にばらつきがある。 |
山口県水産研究センター外海研究部 渡辺俊輝 Tel：0837-26-0711 |
|
|
6 |
我が国周辺水域資源評価等推進委託事業（浅海定線調査） |
水産庁の委託事業（我が国周辺水域資源評価等推進委託事業）で、山口県瀬戸内海側の定点において水温、塩分などの海洋観測を行うとともに採水した海水を持ち帰って栄養塩やクロロフィルの分析を行っている。観測は毎月1回の頻度で、漁業調査船により実施している。 |
1972年～ ＊悪天候による欠測のため、年によってデータの無い月がある。 |
山口県水産研究センター内海研究部 吉村栄一 Tel：083-984-2116 |
|
|
7 |
主伐に対応した新たな低コスト作業システムの確立 |
主伐に対応可能な大型の高性能林業機械を活用し、木材生産から伐採後の再造林までを一体的かつ効率的に行う「一貫作業システム」の調査・研究 |
2019年-2023年 |
|
山口県農林総合技術センター企画情報室 日高輝雄 Tel：083-927-7011 |
|
8 |
新たな品種等の導入による低コスト再造林技術の確立 |
再造林コストの低減が可能な新たな品種（成長に優れかつ花粉量が少ない（特定母樹）や樹種（成長に優れかつ低密度植栽により短期間で収穫が可能な早生樹）の導入による低コスト施業体系を確立する調査・研究 |
2019年-2024年 |
山口県農林総合技術センター企画情報室 日高輝雄 Tel：083-927-7011 |
|
|
9 |
実生コンテナ苗の育苗期間短縮技術の開発 |
再造林のためのコンテナ苗の価格低減に向けて、本県の温暖な気候特性を活かした低コストで効率的な実生コンテナ苗の育苗短縮技術の検証・確立 |
2020年-2023年 |
山口県農林総合技術センター企画情報室 日高輝雄 Tel：083-927-7011 |
|
|
10 |
山口県に適応した早生樹の開発 |
本県の環境に適応し木材・バイオマス資源として利用可能な、成長の速い早生樹種の選抜による、低コスト造林技術の開発 |
2018年-2022年 |
山口県農林総合技術センター企画情報室 日高輝雄 Tel：083-927-7011 |
水環境・水資源
|
|
調査・研究名 |
概要 |
期間 |
掲載誌等 |
連絡先 |
|---|---|---|---|---|---|
|
1 |
気体溶解技術を用いた二酸化炭素の効率的回収・保管に関する研究 |
二酸化炭素の回収・保管に無害な水を使って、いかに高効率に二酸化炭素を回収・保管するかについての研究を行った。二酸化炭素を水に高効率に溶解・回収させるために、液膜（薄い水の膜）を使い、かつそれを加圧された容器の中で行うことでそれを実現した。二酸化炭素の水への高効率溶解法の原理については、(6)調査・研究に関する資料を参照のこと。 |
2015年-2019年 |
特許第6374316号、出願番号：特願2014-260760、出願公開番号：2016-120443、発明者：今井 剛（登録日2018年7月27日）、発明の名称：処理対象ガス中の二酸化炭素の分離・除去・貯蔵装置、出願人：国立大学法人山口大学、出願日：2014年12月24日、公開日：2016年7月7日 |
山口大学創成科学研究科（工学）今井剛 Tel：0836-85-9312 |
|
2 |
回収された二酸化炭素のみを用いた一切の薬品を用いない水の殺菌技術の開発 |
回収された二酸化炭素のみを用いて、塩素などの一切の薬品を使わずに水の殺菌を行うための技術開発を行った。二酸化炭素を満たした0.3-0.5MPa程度に加圧したタンクの中に数ミリ程度のノズルを通して殺菌対象水を投入することにより、殺菌対象水を液膜化（薄い水の膜）して短時間に二酸化炭素委で飽和させ、それを大気中に一気に開放して、殺菌が完了するという殺菌方法を開発した。殺菌の原理については、(6)調査・研究に関する資料を参照のこと。 |
2008年-現在 |
出願番号：特願2007-49021（ＰＣＴ／ＪＰ2008／052514）、出願公開番号：ＷＯ2008／105242、発明者：今井 剛、発明の名称：溶解気体の膨張を利用した殺菌方法、出願人：有限会社山口ティー・エル・オー、出願日：2008年2月15日 公開日：2008年9月4日 |
山口大学創成科学研究科（工学）今井剛 Tel：0836-85-9312 |
|
3 |
豪雨・豪雪のメカニズムとそれに伴う雷活動に関する直接観測的アプローチによる雲物理学的基礎研究 |
ビデオゾンデという特殊な高層気象観測機器を用いて、集中豪雨やゲリラ豪雨のような猛烈な雨をもたらす雲の中のメカニズム、固体降水粒子の役割、水の集中化プロセスの理解を目指して降水を伴う雲の降水機構を研究している。また、直接観測という手法を用いて、衛星やレーダといったリモートセンシング技術の地上検証に関する研究にも取り組んでいるほか、降水粒子測定のための新しい観測機器の開発にも取り組んでいる。 |
2007年～現在 |
資料＜外部リンク＞ |
山口大学創成科学研究科（農学） 鈴木賢士 Tel：083-933-5834 |
|
4 |
気候変動が全国一級水系の河川水温に及ぼす影響の検討 |
本研究では気温と河川水温の経年変動特性の解析を行った。これらの結果から、過去40年間において全国的に気温が上昇傾向していることや都市部で顕著に気温が上昇していることを明らかにした。また、河川水温においては各水系の下流域と都市部での水温上昇を確認した。気温に対する河川水温の増加率は建物割合及び水田割合との間に顕著な正の相関があり、森林割合及び比流量との間に負の相関がみられた。そして、d4PDFを用いた河川水温の将来予測では、上流域での広域的な気温上昇と、各水系の流域特性に応じた水温上昇の違いが示唆された。これらの結果から、気温上昇に伴う河川水温の上昇は人為的土地開発により促進されることが示唆された。 |
2020年～現在 |
|
山口大学創成科学研究科 赤松 良久 Tel：0836-85-9342 |
|
5 |
干出時の地下水位変動による底質性状変化が干潟の地形変化に与える影響の解明 |
従来の海浜変形予測手法では、地下水挙動や底質性状の変化などのミクロな要素を含めた定式化がなされていない。そのため地下水変動の影響が及ぶ浅海域の堆積型地形では、今後の気候変動の影響下での侵食営力の変化に伴う形状変化予測が困難である。 本研究では、底質変化メカニズムを考慮する数値モデルの開発を狙い、流況・濁度の計測に加え、新たに開発する底質・地下水・地形の複合モニタリングを定期的に実施する。これにより従来の視座に加え、干出時の底質性状や地下水ポテンシャルの状態までも地形の形成プロセスとして考慮し、そのメカニズムを定式化する。 |
2021年-2023年 |
|
山口大学創成科学研究科（工学） 社会建設工学科 白水元 Tel：0836-85-9319 |
|
6 |
コミュニティに基盤をおいた適応への取組（Community Based Adaptation: CBA）の実践と効果の分析 |
愛知県、鳥取県、宮崎県、沖縄県において、CBAに関するワークショップを開催し、地域における影響事例や社会経済的要因を抽出する活動を行った。その後、参加者の気候変動の問題認知や行動意図の形成を検証した。 |
2015年度 |
資料＜外部リンク＞ |
山陽小野田市立山口東京理科大学共通教育センター 中村洋 Tel：0836-88-4530 |
自然生態系
|
|
調査・研究名 |
概要 |
期間 |
掲載誌等 |
連絡先 |
|---|---|---|---|---|---|
|
1 |
環境DNA を用いた佐波川および小瀬川における河川水温変化に伴うアマゴ分布域の変化予測 |
本研究では、佐波川および小瀬川において、アマゴを対象に、環境DNA分析をによって得られた夏季の分布情報と、水温ロガーによって得られた水温データを用いてアマゴの分布予測モデルを構築し、水温変化時における分布域の変化を予測することを試みた。その結果、アマゴの分布には夏季日中の平均水温が最も影響を与えていることが明らかになり、さらに、水温上昇・低下時のシナリオ分析の結果、アマゴの生息域は、夏季の日中の河川水温が1℃上昇するだけで半減し、3℃上昇するとほぼ無くなる可能性が高いことが明らかになった一方、水温が低下すると生息域が大幅に増加することが明らかになった。 |
2017年～現在 |
資料＜外部リンク＞ |
山口大学創成科学研究科 赤松 良久 Tel：0836-85-9342 |
|
2 |
河川生態系モデルを用いた気候変動に伴う水温上昇が河川生物に及ぼす影響の検討 |
本研究では、気候変動に伴う水温上昇が河川生物に及ぼす影響の検討を行うことを目的として、d4PDFの将来4°C上昇温実験における将来予測気温を基に、将来水温の予測を行い、河川生態系モデルに2018年の現況水温および将来水温を与え、河川内の生物量および分布の比較を行った。研究対象とした高津川においては、将来的に河川水温が平均約3°C上昇することが予測され、この河川水温の上昇によって河川生物が様々な応答をすることが明らかとなった。魚類については、摂食量が増加することで、僅かではあるが生物量が増加するほか、アユの産卵期が後退すると予想された。底生動物については、被捕食圧が増加し、生物量が僅かに減少するほか、ヒゲナガカワトビケラの羽化の周期が変化することが予想された。付着性藻類については、水温の上昇による生物量の変化量は小さいと予測された。本研究で使用した河川生態系モデルでは、一部の生物を除いて、産卵や羽化の時期が水温といった環境条件ではなく、産卵・羽化を行う時期を直接指定することで制御されていた。今後、生態系モデルで取り扱われた生物の産卵や羽化の条件を水温で制御するほか、好適水温を上回る環境下での生物の成長をモデル内で再現することができれば、より詳細な検討を行うことが可能と考えられる。 |
2020年～現在 |
|
山口大学創成科学研究科 赤松 良久 Tel：0836-85-9342 |
|
3 |
コミュニティに基盤をおいた適応への取組（Community Based Adaptation: CBA）の実践と効果の分析 |
愛知県、鳥取県、宮崎県、沖縄県において、CBAに関するワークショップを開催し、地域における影響事例や社会経済的要因を抽出する活動を行った。その後、参加者の気候変動の問題認知や行動意図の形成を検証した。 |
2015年度 |
資料＜外部リンク＞ |
山陽小野田市立山口東京理科大学共通教育センター 中村洋 Tel：0836-88-4530 |
|
4 |
山口県における環境大気中フロン類の実態調査（1998～2012年度) |
山口県が行う主要都市でのフロン類の大気環境中濃度と推移の把握について、1998～2012年度の経変変化及び現状をまとめた。 |
1998～2012年度 |
山口県環境保健センター環境科学部 大気監視グループ Tel：083-924-3670 |
自然災害・沿岸域
|
|
調査・研究名 |
概要 |
期間 |
掲載誌等 |
連絡先 |
|---|---|---|---|---|---|
|
1 |
豪雨・豪雪のメカニズムとそれに伴う雷活動に関する直接観測的アプローチによる雲物理学的基礎研究 |
ビデオゾンデという特殊な高層気象観測機器を用いて、集中豪雨やゲリラ豪雨のような猛烈な雨をもたらす雲の中のメカニズム、固体降水粒子の役割、水の集中化プロセスの理解を目指して降水を伴う雲の降水機構を研究している。また、直接観測という手法を用いて、衛星やレーダといったリモートセンシング技術の地上検証に関する研究にも取り組んでいるほか、降水粒子測定のための新しい観測機器の開発にも取り組んでいる。 |
2007年～現在 |
資料＜外部リンク＞ |
山口大学創成科学研究科（農学） 鈴木賢士 Tel：083-933-5834 |
|
2 |
干出時の地下水位変動による底質性状変化が干潟の地形変化に与える影響の解明 |
従来の海浜変形予測手法では、地下水挙動や底質性状の変化などのミクロな要素を含めた定式化がなされていない。そのため地下水変動の影響が及ぶ浅海域の堆積型地形では、今後の気候変動の影響下での侵食営力の変化に伴う形状変化予測が困難である。 本研究では、底質変化メカニズムを考慮する数値モデルの開発を狙い、流況・濁度の計測に加え、新たに開発する底質・地下水・地形の複合モニタリングを定期的に実施する。これにより従来の視座に加え、干出時の底質性状や地下水ポテンシャルの状態までも地形の形成プロセスとして考慮し、そのメカニズムを定式化する。 |
2021年-2023年 |
|
山口大学創成科学研究科（工学）社会建設工学科 白水元 Tel：0836-85-9319 |
|
3 |
コミュニティに基盤をおいた適応への取組（Community Based Adaptation: CBA）の実践と効果の分析 |
愛知県、鳥取県、宮崎県、沖縄県において、CBAに関するワークショップを開催し、地域における影響事例や社会経済的要因を抽出する活動を行った。その後、参加者の気候変動の問題認知や行動意図の形成を検証した。 |
2015年度 |
資料＜外部リンク＞ |
山陽小野田市立山口東京理科大学共通教育センター 中村洋 Tel：0836-88-4530 |
|
4 |
自然災害に対する家計の脆弱性に関する研究 |
モンゴルの遊牧民の自然災害への対処行動及び回復行動による家計の変化を分析し、政策のあり方を検討している。 |
2009年度から継続中 |
|
山陽小野田市立山口東京理科大学共通教育センター 中村洋 Tel：0836-88-4530 |
|
5 |
地球温暖化等の気候変動に伴う激甚斜面災害予知 |
・地球温暖化等の気候変動に伴う大雨の頻度増加を想定し、それによる斜面災害の発生数等を予知する。 ・今後一層増大していく斜面災害について安価で効果的で、多くの場所に設置可能な対策工法を研究する。 |
2020年4月～ |
|
徳山工業高等専門学校土木建築工学科 荒木功平 |
健康
|
|
調査・研究名 |
概要 |
期間 |
掲載誌等 |
連絡先 |
|---|---|---|---|---|---|
|
1 |
家庭向けエネルギー管理サービス普及のための事業戦略創出に関する研究 |
省エネ・温暖化防止に向けた住宅向けのエネルギー管理サービスHEMS（Home Energy Management Service）に関して、消費者へのヒアリングおよびアンケート調査を通じて技術および普及上の課題を検討した。消費者からのニーズを踏まえると、単なるエネルギー管理だけでなく、健康やセキュリティー管理も同時に行うサービスとすることが普及促進につながることが示された。 |
2005年4月～2008年3月 |
Yoshiyuki Matsuura, Kazuhiro Fukuyo: In search of customer needs for home energy management system in Japan, 14th CIRP Conference on Life Cycle Engineering, Advances in Life Cycle Engineering for Sustainable Manufacturing Businesses(2007), pp. 395-400 Springer 福代和宏: 西瀬戸5都市家庭部門における2000年代のエネルギー・水道水消費量,空気調和・衛生工学会論文集, No.171 (2011-6), pp. 9 - 22 |
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
2 |
暑熱ストレスが人体の体温および血圧調節機能に及ぼす影響に関する研究 |
健常人を対象として、運動を持続的に行ったり高温環境に暴露された時の体温や血圧の調節性や、暑熱ストレスが繰り返されたときの生理的適応について研究した。具体的には、運動時の発汗や皮膚血流反応の特性、熱中症の症状の1つである熱失神の発生機序、起立時の血圧調節機能に及ぼす高体温の影響、運動による暑熱順化の機序等について明らかにした。 |
1990年-2017年 |
暑熱順化と運動、臨床スポーツ医学、2018年、35巻7号、664-668. （添付）等多数 |
山口県立大学看護栄養学部看護学科 曽根文夫 Tel：083-933-1450 |
|
3 |
緑のカーテンを教材とした副専攻（環境システム）におけるESDの展開 |
本学の副専攻「環境システム」のカリキュラムで実施した緑のカーテンの育成とその効果にについて検証した。緑のカーテンにより、屋内の温度変化の速度を緩やかにし、人の体感温度において「暑い」と感じる感覚を生じにくくさせる効果があると考えられた。 |
2009年 |
山口県立大学学術情報第3号（共通教育紀要） |
山口県立大学看護栄養学部栄養学科 今村主税 Tel：083-929-6409 |
|
4 |
講義室における窓断熱の効果測定と空調機器診断 |
窓に貼付する断熱シートの効果について検証するとともに環境マネジメントにおける空調機器の診断についてまとめた。窓に断熱シートを貼った教室と貼っていない教室の室温や冷房時の消費電力の変化を測定し、断熱シートの効果を確認した。 |
2010年 |
山口県立大学学術情報第4号（共通教育紀要） |
山口県立大学看護栄養学部栄養学科 今村主税 Tel：083-929-6409 |
|
5 |
食品ロスの削減と格差解消に向けてのフードバンクの課題:フードバンク山口の実践活動を通して |
食品ロスの削減と格差の解消の課題解決を目指すフードバンク活動における課題を著者が主宰するフードバンク山口の活動から考察した。 |
2019年 |
山口県立大学学術情報第12号（高等教育センター紀要） |
山口県立大学看護栄養学部栄養学科 今村主税 Tel：083-929-6409 |
|
6 |
コミュニティに基盤をおいた適応への取組（Community Based Adaptation: CBA）の実践と効果の分析 |
愛知県、鳥取県、宮崎県、沖縄県において、CBAに関するワークショップを開催し、地域における影響事例や社会経済的要因を抽出する活動を行った。その後、参加者の気候変動の問題認知や行動意図の形成を検証した。 |
2015年度 |
資料＜外部リンク＞ |
山陽小野田市立山口東京理科大学共通教育センター 中村洋 Tel：0836-88-4530 |
産業・経済活動
|
|
調査・研究名 |
概要 |
期間 |
掲載誌等 |
連絡先 |
|---|---|---|---|---|---|
|
1 |
V2Xシステムの適切な運用とコロナ禍に対応した社会実装に関する研究 |
V2Xは電気自動車、建築物、太陽光発電等を接続し、電力の生産・蓄積・消費を総合的に管理するシステムである。コロナ禍に伴う在宅率増加により住宅部門の電力消費量が増加している中、温暖化防止のためには適切な電力の管理が必要である。山口県内においてV2Xの実証実験を行い、技術や運用上の問題点を洗い出す。 |
2021年4月～2024年3月 |
|
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
2 |
CLM諸国の住宅部門における温室効果ガス削減手段の適用効果に関する研究 研究課題 |
東南アジアの後発途上国であるCLM諸国（カンボジア、ラオス、ミャンマー）の住宅部門においては、一人当たりGDPが1000ドル上昇するごとに電力消費量が35±5kWh上昇するという相関関係が見られた。電力需要の増加に伴う火力発電所の増加は温暖化につながる。断熱性能の高い住宅への移行、省エネ・再エネ設備の普及等が課題となる。 |
2017年4月～2022年3月 |
福代和宏:カンボジア都市部・農村部およびプノンペンにおける住宅部門の電力消費,日本建築学会環境系論文集, Vol.77, No. 681 (2012 - 11), pp. 909 - 916 福代和宏: ASEAN諸国における住宅部門エネルギー消費量原単位,空気調和・衛生工学会論文集, No. 207 (2014 - 6), pp. 37 - 40 |
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
3 |
震災後の家庭部門の意識変化が省エネ投資や環境施策の効果に与える影響の定量的評価 |
震災前後の環境意識の変化・省エネ活動の状況などをインターネットアンケートによって調査した。太陽光発電世帯の方が非導入世帯に比べて震災前から節電・省エネを実践している世帯が多いことや、震災後、太陽光発電導入世帯において買電量が大きく減少していることが明らかになった。 |
2012年4月～2015年3月 |
福代和宏:東日本大震災前後における太陽光発電システム導入世帯のエネルギー意識と電力消費量の変化,日本建築学会環境系論文集, Vol.78, No. 690 (2013 - 8), pp. 645 - 654 |
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
4 |
各種環境施策が家庭部門の省エネ投資・省エネ活動に及ぼす影響の定量的評価 |
温暖化防止等、環境施策の有効性を論ずるためには、環境施策が省エネ意識・省エネ投資・省エネ行動等に与える影響を定量的に評価することが必要である。本研究では300以上の太陽光発電導入世帯を対象に、補助金など省エネ施策と省エネ意識・省エネ投資・省エネ行動との間の関係を検討した。 |
2010年4月～2012年3月 |
福代和宏:太陽光発電システム導入世帯の属性と電力消費実態, 日本建築学会環境系論文集, Vol. 76, No. 666 (2011 - 8), pp. 741 - 750 |
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
5 |
家庭向けエネルギー管理サービス普及のための事業戦略創出に関する研究 |
省エネ・温暖化防止に向けた住宅向けのエネルギー管理サービスHEMS（Home Energy Management Service）に関して、消費者へのヒアリングおよびアンケート調査を通じて技術および普及上の課題を検討した。消費者からのニーズを踏まえると、単なるエネルギー管理だけでなく、健康やセキュリティー管理も同時に行うサービスとすることが普及促進につながることが示された。 |
2005年4月～2008年3月 |
Yoshiyuki Matsuura, Kazuhiro Fukuyo: In search of customer needs for home energy management system in Japan, 14th CIRP Conference on Life Cycle Engineering, Advances in Life Cycle Engineering for Sustainable Manufacturing Businesses(2007), pp. 395-400 Springer 福代和宏:西瀬戸5都市家庭部門における2000年代のエネルギー・水道水消費量,空気調和・衛生工学会論文集, No.171 (2011-6), pp. 9 - 22 |
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
6 |
食品ロスの削減と格差解消に向けてのフードバンクの課題:フードバンク山口の実践活動を通して |
食品ロスの削減と格差の解消の課題解決を目指すフードバンク活動における課題を著者が主宰するフードバンク山口の活動から考察した。 |
2019年 |
山口県立大学学術情報 第12号（高等教育センター紀要） |
山口県立大学看護栄養学部栄養学科 今村主税 Tel：083-929-6409 |
|
7 |
コミュニティに基盤をおいた適応への取組（Community Based Adaptation: CBA）の実践と効果の分析 |
愛知県、鳥取県、宮崎県、沖縄県において、CBAに関するワークショップを開催し、地域における影響事例や社会経済的要因を抽出する活動を行った。その後、参加者の気候変動の問題認知や行動意図の形成を検証した。 |
2015年度 |
|
山陽小野田市立山口東京理科大学共通教育センター 中村洋 Tel：0836-88-4530 |
|
8 |
超高性能SiC繊維の品質安定性向上に向けた開発(NEDOプロジェクトの再委託研究) |
耐熱温度の高い炭化ケイ素(SiC)繊維を用いたCMCの1400℃級航空機エンジン部材への早期実用化を目的とした超高温SiC繊維の品質安定性向上に関する研究開発。これにより、航空機の燃費改善によるエネルギー消費量の削減や、2040年に1500万トンのCO2排出量の削減を目指している。 |
2020年度～2022年度 |
1. T.Ishikawa, R.Usukawa, “Development of precursor ceramics using organic silicon polymer”, International Journal of Applied Ceramic Technology, 17 (2020) 2062-2073. 2. R.Usukawa, T.Ishikawa, “Effect of Al contained in polymer-derived SiC crystals on creating stable crystal grain boundaries”, International Journal of Applied Ceramic Technology, 18 (2021) 6-11, DOI: 10.1111/ijac.13627. |
山陽小野田市立山口東京理科大学・大学院・工学研究科 石川敏弘 Tel：0836-88-4564 |
県民生活
|
|
調査・研究名 |
概要 |
期間 |
掲載誌等 |
連絡先 |
|---|---|---|---|---|---|
|
1 |
V2Xシステムの適切な運用とコロナ禍に対応した社会実装に関する研究 |
V2Xは電気自動車、建築物、太陽光発電等を接続し、電力の生産・蓄積・消費を総合的に管理するシステムである。コロナ禍に伴う在宅率増加により住宅部門の電力消費量が増加している中、温暖化防止のためには適切な電力の管理が必要である。山口県内においてV2Xの実証実験を行い、技術や運用上の問題点を洗い出す。 |
2021年4月～2024年3月 |
|
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
2 |
CLM諸国の住宅部門における温室効果ガス削減手段の適用効果に関する研究 研究課題 |
東南アジアの後発途上国であるCLM諸国（カンボジア、ラオス、ミャンマー）の住宅部門においては、一人当たりGDPが1000ドル上昇するごとに電力消費量が35±5kWh上昇するという相関関係が見られた。電力需要の増加に伴う火力発電所の増加は温暖化につながる。断熱性能の高い住宅への移行、省エネ・再エネ設備の普及等が課題となる。 |
2017年4月～2022年3月 |
福代和宏:カンボジア都市部・農村部およびプノンペンにおける住宅部門の電力消費,日本建築学会環境系論文集, Vol.77, No. 681 (2012 - 11), pp. 909 - 916 福代和宏: ASEAN諸国における住宅部門エネルギー消費量原単位,空気調和・衛生工学会論文集, No. 207 (2014 - 6), pp. 37 - 40 |
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
3 |
震災後の家庭部門の意識変化が省エネ投資や環境施策の効果に与える影響の定量的評価 |
震災前後の環境意識の変化・省エネ活動の状況などをインターネットアンケートによって調査した。太陽光発電世帯の方が非導入世帯に比べて震災前から節電・省エネを実践している世帯が多いことや、震災後、太陽光発電導入世帯において買電量が大きく減少していることが明らかになった。 |
2012年4月～2015年3月 |
福代和宏:東日本大震災前後における太陽光発電システム導入世帯のエネルギー意識と電力消費量の変化,日本建築学会環境系論文集, Vol.78, No. 690 (2013 - 8), pp. 645 - 654 |
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
4 |
各種環境施策が家庭部門の省エネ投資・省エネ活動に及ぼす影響の定量的評価 |
省エネ・温暖化防止に向けた住宅向けのエネルギー管理サービスHEMS（Home Energy Management Service）に関して、消費者へのヒアリングおよびアンケート調査を通じて技術および普及上の課題を検討した。消費者からのニーズを踏まえると、単なるエネルギー管理だけでなく、健康やセキュリティー管理も同時に行うサービスとすることが普及促進につながることが示された。 |
2005年4月～2008年3月 |
Yoshiyuki Matsuura, Kazuhiro Fukuyo: In search of customer needs for home energy management system in Japan, 14th CIRP Conference on Life Cycle Engineering, Advances in Life Cycle Engineering for Sustainable Manufacturing Businesses(2007), pp. 395-400 Springer 福代和宏: 西瀬戸5都市家庭部門における2000年代のエネルギー・水道水消費量,空気調和・衛生工学会論文集, No.171 (2011-6), pp. 9 - 22 |
山口大学技術経営研究科 福代和宏 Tel：0836-85-9876 |
|
5 |
緑のカーテンを教材とした副専攻（環境システム）におけるESDの展開 |
本学の副専攻「環境システム」のカリキュラムで実施した緑のカーテンの育成とその効果にについて検証した。緑のカーテンにより、屋内の温度変化の速度を緩やかにし、人の体感温度において「暑い」と感じる感覚を生じにくくさせる効果があると考えられた。 |
2009年 |
山口県立大学学術情報第3号（共通教育紀要） |
山口県立大学看護栄養学部栄養学科 今村主税 Tel：083-929-6409 |
|
6 |
講義室における窓断熱の効果測定と空調機器診断 |
窓に貼付する断熱シートの効果について検証するとともに環境マネジメントにおける空調機器の診断についてまとめた。窓に断熱シートを貼った教室と貼っていない教室の室温や冷房時の消費電力の変化を測定し、断熱シートの効果を確認した。 |
2010年 |
山口県立大学学術情報第4号（共通教育紀要） |
山口県立大学看護栄養学部栄養学科 今村主税 Tel：083-929-6409 |
|
7 |
食品ロスの削減と格差解消に向けてのフードバンクの課題:フードバンク山口の実践活動を通して |
食品ロスの削減と格差の解消の課題解決を目指すフードバンク活動における課題を著者が主宰するフードバンク山口の活動から考察した。 |
2019年 |
山口県立大学学術情報第12号（高等教育センター紀要） |
山口県立大学看護栄養学部栄養学科 今村主税 Tel：083-929-6409 |
|
8 |
コミュニティに基盤をおいた適応への取組（Community Based Adaptation: CBA）の実践と効果の分析 |
愛知県、鳥取県、宮崎県、沖縄県において、CBAに関するワークショップを開催し、地域における影響事例や社会経済的要因を抽出する活動を行った。その後、参加者の気候変動の問題認知や行動意図の形成を検証した。 |
2015年度 |
|
山陽小野田市立山口東京理科大学共通教育センター 中村洋 Tel：0836-88-4530 |
|
9 |
山口県における環境大気中フロン類の実態調査（1998～2012年度) |
山口県が行う主要都市でのフロン類の大気環境中濃度と推移の把握について、1998～2012年度の経変変化及び現状をまとめた。 |
1998～2012年度 |
山口県環境保健センター環境科学部 大気監視グループTel：083-924-3670 |
お問い合わせ先
大歳庁舎 企画情報室
〒753-0871 山口市朝田535
Tel (083)924-3670
Fax (083)924-3673
Mail kikohen@pref.yamaguchi.lg.jp
葵庁舎 企画情報室
〒753-0821 山口市葵2丁目5-67
Tel (083)922-7630
Fax (083)922-7632
Mail kikohen@pref.yamaguchi.lg.jp
＜外部リンク＞Adobe Readerをお持ちでない方は、バナーのリンク先からダウンロードしてください。（無料）
